海外FXへ乗り換え - おすすめ業者や利用できるキャンペーンを紹介

ハイレバレッジ環境でトレードできる

海外FXを選ぶ最大のメリットと言えるのが、ハイレバレッジ環境でトレードできることです。

日本では最大25倍に制限されているレバレッジですが、海外では1000倍前後がほとんど。

法律で制限されていないことも多く業者側で倍率を自由に設定できます。

多くは1000倍に設定していますが、Exness（エクスネス）のようにレバレッジ無制限だったりするところも。

25倍とは雲泥の差ですね。

ハイレバレッジでトレードできる＝自分の資金が少なくても稼ぎやすい環境が手に入ります。

一歩間違えばギャンブルトレードになってしまうため自制は必要ですが、一部業者を除き倍率を自由に設定できます。

不安であれば100倍くらいから始めることも可能ですので、融通も利く点は魅力ですね。

通貨単位が大きく利益を出しやすい

海外FX業者は開設する口座タイプにもよりますが、1ロットの注文に対して10万通貨単位が基本です。
（国内は1000～1万通貨単位がほとんど）

USDJPY（米ドル円）の通貨ペアを売買するときで考えると、1ロット＝10万ドルを注文することになるわけですね。

1ドル=100円計算でも1000万円を動かせることになります。

そして、ハイレバレッジ環境も整っているため、仮にレバレッジ1000倍の環境であれば、1000万円÷1000倍＝1万円の元手があれば1ロット注文できてしまうわけです。

もちろん1万円だけではあくまで注文できるだけ。

まともなトレードにはなりませんし、余裕を持ったトレード資金が必要です。

とはいえ、FXではロット数と通貨単位が大きいほど稼ぎやすくなるため、日本の業者とは環境が大きく違ってきます。

追証（おいしょう）がない

ほとんどの海外FX業者には追証がありません。

追証とはトレードに失敗してマイナスを抱えたときに借金請求されることです。

金額が大きければ、最悪の場合、命を絶ってしまう人もでてくるでしょう。

このように、FXに対する不安要素の1つはトレードに負けて高額な借金を抱え破産することです。

相場はプロトレーダーでも100％当てられるのではないため、負けるときは負けます。

そして、日本の国内FX業者は追証があります。

対して海外業者は追証がありません。

ゼロカットという制度が導入されていて、預け入れている資金以上のマイナスになっても帳消しにしてくれます。

要するにトレードで大敗しても借金を背負う心配がありません。

ゼロカット制度がある（追証がない）こと、ハイレバレッジ環境であること、この2つが同時に揃っていることで、リスクを抑えつつ稼ぎやすい環境が手に入ります。

ボーナスが強力

海外FXの多くは、初めての口座開設時や初回入金時にボーナスを配布しています。

キャンペーンの開催時期にもよりますが、金額が大きいときは口座開設だけで2万円以上配っているところも。

これだけもらえれば自分のお金を使わずトレードできるでしょう。

また入金することでもらえるボーナスを5万円以上配布しているところもあり、資金が多いほど安全トレードできるFXにおいてかなり有利にスタートできるでしょう。

信頼性の高いNDD方式であることが多い

FX業者は、トレーダーの注文を処理する方式として次の2つのどちらかを採用しています。

DD方式のほうが処理が早いメリットもありますが、自社内でトレーダーの注文を一旦受け取ります。

そうなると、業者側で自由に手を加えることができてしまいます。

トレーダー側は何をされているかわからないため不透明な処理方式で、国内FX業者はこちらが主体です。

対してNDD方式は、海外業者がメインで採用している方式。

トレーダーの注文に対し、手を加えずそのまま金融市場に流してくれるため透明性が高いです。

海外移住先にも対応している

海外にはFX収益の税金がかからない国もあり、節税目的で移住を検討するトレーダーさんもいることでしょう。

そして、国内FXでトレードしてきた方は、移住先では使えないため解約しなければいけません。

ヒロセ通商など一部業者は海外でのトレードに対応していますが、出金先は日本の銀行口座しか指定できません。

それでは結局日本の税制が適用されてしまうため、節税効果がなくなってしまいます。

移住を考えているトレーダーにとって、現地でも使えるかどうか？は最も大事な部分です。

稼いでいるトレーダーほど税率が高くなる

国内FXならいくら稼いでも税率は20％固定です。

対して海外FXの税率は、ほかの所得と合算して累進課税制度のため収益が増えるほど税率は高くなります。

国税庁ホームページにある所得税率表は次のようになっています。
（住民税は編集部で追加しています）

所得税と住民税で最大55％も税金を納めなければいけません。

稼いでいるトレーダーほど納税額は大きくなってしまう点は大きなデメリットです。

ほかの所得を考えず単純に比較すると、トレード収益が約330万円を超えると税率が20％以上になり不利です。

ハイレバレッジ環境のためトレード資金を失いやすい

ハイレバレッジはメリットでもありますが、相場が逆行すれば損失の増え方も多くなります。

資金に見合わないロット数で注文していると、あっという間になくなるでしょう。

通貨単位が大きいため資金を失いやすい

ハイレバレッジと同じく通貨単位の大きさはメリットでもありますが、注文単位が大きくなる分、相場逆行時の損失の増え方も急になります。

資金管理を徹底しなければすぐにトレード資金を失う可能性も高くなるでしょう。

日本語対応が不十分な業者もある

当サイトで紹介する海外FX業者の多くは日本語対応に問題はありません。

ただし、利用規約の文書が英語のままだったり、日本語サポートの対応時間が限定的なところもあります。

日本で知名度の高い「XMトレーディング」「GemForex」「TitanFX」などはほぼ問題ありませんが、日本語対応が不十分な業者を選ぶと面倒なこともあるでしょう。

投資詐欺話も多く怪しいと感じる方もいる

海外FXを紹介すると紹介料がもらえるネットワークビジネス（MLM、マルチ、ねずみ講）詐欺も見かけます。

詐欺に利用されているだけで海外FX業者自体が悪いわけではありませんが、よく知らない方からすれば怪しいと感じてしまうでしょう。

このようにマイナスイメージがある点はデメリットと言えます。

日本の金融庁に良く思われていない

海外FX業者を日本で口座開設してトレードすることに違法性はありませんが、金融庁には登録されていません。

とはいえ、運営会社は海外でライセンスと取得して合法的に運営されていることから、日本で勝手に取り締まることもできません。

それを良く思っていない金融庁はホームページ上で無登録業者に対してネガティブな書き方をしています。

強硬手段に出ることはまずないと思いますが、今後もネガティブキャンペーンを続けていくことでしょう。

それにより受けるマイナスイメージはデメリットと言えます。

海外移住時は国内口座を解約することになる

節税目的などで海外移住する場合、国内FXの口座は解約することになります。

そういうルールですので、口座を残しておくことはできません。

ヒロセ通商などでは海外移住者向けサービスも提供していますが、税金は日本に収めることになります。

また、日本での納税を代行してくれる代理人も見つけなければいけません。

解約するほうが楽に済ませられるでしょう。

よりハイレベルなトレード環境が手に入る

海外FX業者同士も競争し合ってサービスレベルを上げ続けています。

ボーナス、スプレッドの狭さ、約定力、より高いレバレッジなど魅力はさまざまです。

乗り換えを考えるときは、ある程度自分なりのトレードスタイルができているはず。

いまより自分と相性の良い海外FX業者がきっとあるため、乗り換えることでより有利な環境でトレードできるようになるでしょう。

同じオンライン決済サービスに対応していることが多く資金移動しやすい

海外FXの多くはビットウォレット、スティックペイなど同じオンライン決済サービスに対応していることが多いです。

それらで口座を作っているなら、乗り換え時の資金移動もスムーズに済ませられます。

送金手数料が無料の場合も多いため、資金移動にかかるコストも抑えられるでしょう。

海外移住先でもトレードできる

海外移住を考えている方は、国内FX業者は使えません。

海外FXなら現地の本人確認書類を再提出するなどの手間はかかりますが、現地でも対応している業者であれば同じ環境でトレードを継続できます。

海外ではFXの税金がかからない国もいくつかあります。

そういった国へ移住すれば、大幅な節税効果も得られるでしょう。

なお、日本一シェアのある「XMトレーディング」は海外に対応していないこともあるため気を付けてください。

法人化が簡単な業者も選べる

日本一ユーザー数の多いXMトレーディング以外のほとんどの海外FX業者は法人口座に対応しています。

ある程度稼げるようになり節税のために法人化を検討しているなら、手続きが簡単な業者に乗り換えることもできます。

サービスに極端な差がない場合もある

レバレッジ無制限、スプレッドが狭いなど個性が強い部分もありますが、実際トレードしてみると大した差を感じないこともあるでしょう。

ほとんどは通貨単位が10万通貨、レバレッジ1000倍程度の環境です。

苦労して乗り換えたもののとくにメリットがなかった、なんて可能性もありえます。

それなら同じ業者の別口座に切り替えたほうが良い場合もあるでしょう。

国内業者より情報量は少ない

いまでこそメジャーな業者なら紹介するサイトが増え情報が広まってきましたが、それでも国内FX業者ほどではありません。

また、ニッチな業者に乗り換えるとき、知りたい情報があってもスムーズに見つからないこともあるでしょう。

日本語で情報提供されていないことも多いため注意が必要です。

海外FXの法整備がされないとも限らない

海外FXへの風当たりが強くなれば、本格的に法整備に動いていく可能性もあります。

現状でそういった動きは見られませんが、制限される未来もあるでしょう。